フィギュアスケートの「りくりゅう」ペアの目覚ましい活躍をきっかけに、「木下グループ」という企業名を目にする機会が増えたという方は多いのではないでしょうか。氷上で見せる彼らの素晴らしい演技の裏には、力強いスポンサー企業のサポートがあります。
実は木下グループは、スポーツ支援だけでなく、地球環境を守る「脱炭素」や「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の分野でも非常に進んだ取り組みを行っている企業です。この記事では、環境問題に関心をお持ちの方々へ向けて、木下グループの全体像から、同社が提供する最先端のエコ住宅、そしてグローバルな森林保全活動に至るまで、やさしく丁寧に解説いたします。
木下グループとは？
2026年2月に開催されていたミラノ・コルティナ冬季オリンピックの中継やニュースで「木下グループ」という名前を聞いたことがある方は多いと思いますが、具体的に何の会社なのかと聞かれると、意外と答えられない方もいらっしゃるかもしれません。りくりゅうペアの所属先として一躍有名になりましたが、実は私たちの毎日の暮らしを様々な面から支える、非常に幅広く多様な事業を展開しているグループ企業なのです。ここではまず、木下グループの全体像についてご紹介します。
多角的な事業を展開する「総合生活企業」
木下グループは、単一の事業だけを行っている会社ではなく、住まいから医療、福祉、そしてエンターテインメントに至るまで、私たちのライフステージのあらゆる場面を支える「総合生活企業」です。
なぜこれほどまでに多岐にわたる事業を展開しているのかというと、「豊かな生活と文化の調和」という企業理念のもと、人々が一生を通じて安心で豊かな暮らしを送るためのサービスを網羅しようとしているからです。グループの原点であり中核を担っているのは、注文住宅や分譲住宅の設計・施工を手掛ける「木下工務店」を中心とした住まい事業です。高品質な住環境の提供を基盤としつつ、そこから派生して不動産事業やリフォーム事業にも力を入れています。
さらに特筆すべきは、住まいにとどまらず、少子高齢化社会の課題に直結する医療・福祉分野でも国内トップクラスの実績を持っている点です。「木下の介護」では全国で多数の有料老人ホームや介護施設を運営し、「木下の保育」では待機児童問題の解消に向けて特色ある保育園を展開しています。これらに加えて、「キノフィルムズ」による映画の製作・配給などのエンターテインメント事業も手掛けています。このように、木下グループは一つの分野にとらわれず、社会のニーズの変化に柔軟に対応しながら、私たちの生活インフラを多角的に支え続ける多面的な顔を持った企業体だと言えます。
参考情報：木下グループ 公式サイト
りくりゅうペアなどトップアスリートの強力なスポンサー
木下グループを語る上で絶対に外せないのが、スポーツ、特にフィギュアスケートや卓球のトップアスリートに対する極めて強力かつ長期的な支援活動です。
企業がスポーツ支援を行う理由は様々ですが、木下グループの場合は単なる企業の宣伝目的を超え、世界で戦う日本人アスリートを育成し、スポーツを通じて社会全体に夢と活力を提供するという強い使命感を持っています。特にフィギュアスケートへの支援は2006年からと非常に歴史が深く、現在では「木下アカデミー」という独自の育成組織を立ち上げ、世界に通用する選手の強化を根本から支える体制を構築しています。
その支援が見事に結実した最大の象徴が、三浦璃来選手と木原龍一選手によるペア「りくりゅう」です。彼らが2019年にペアを結成した当初から木下グループは所属企業として伴走し、練習環境の確保から活動資金まで全面的なバックアップを行ってきました。その結果、2023年の世界選手権優勝、そして2026年のミラノ・コルティナ冬季オリンピックでの金メダルといった日本ペア初となる歴史的快挙を次々と成し遂げ、世界のトップスケーターとして君臨しています。彼らの輝かしい笑顔と圧倒的なパフォーマンスは、競技生活を長く温かく見守り、資金面や環境面で揺るぎないサポートを続けてきた木下グループという土台があったからこそ実現したと言っても過言ではありません。
木下グループの環境問題への取り組み
アスリートの華々しい活躍の陰で、木下グループは地球規模の重大な課題である「環境問題」に対しても、企業として非常に高い意識を持って取り組んでいます。住宅を建設し、多くの施設を運営する総合生活企業だからこそ、資源の消費や温室効果ガスの排出に対して大きな責任があると考えているのです。ここでは、グループ全体で推進している環境問題・SDGsへの取り組みの全体像をご紹介します。
SDGs達成に向けたグループ全体の指針
木下グループは、国連が定めるSDGs（持続可能な開発目標）の達成に向けて、単なるスローガンではなく、グループの全事業にまたがる具体的な行動指針を策定し、環境負荷の低減に向けた実践的な取り組みを行っています。
企業規模が大きくなればなるほど事業活動による環境へのインパクトは増大するため、持続可能な社会の実現には全社横断的なルールとアクションが不可欠です。木下グループでは、「労働・人材」「サービス・製品」「環境・資源」という3つの大きな柱を立てて持続可能性（サステナビリティ）を追求しています。
環境・資源の分野における具体的な取り組みとしては、事業所や運営施設への「再生可能エネルギーの導入」を積極的に進め、化石燃料への依存度を低減させています。また、社内業務におけるペーパーレス化の推進や、資材・販促物の不良在庫削減といった身近な省資源活動も徹底しています。さらに近年注目されているのが、航空業界の脱炭素化に向けた「持続可能な航空燃料（SAF）」の利用促進プログラムへの協力です。自社の直接的な事業だけでなく、グローバルな視点でCO2排出量を削減する最先端の取り組みにも参画しており、カーボンニュートラル社会の実現に向けた多角的なアプローチを実践していることがわかります。
木下工務店が推進する環境配慮型住宅
グループの祖業である住宅建築部門の「木下工務店」においては、気候変動対策の最前線として「環境負荷を抑える家づくり」を強力に推進し、脱炭素社会の実現に直接的に貢献しています。
家庭部門からのCO2排出量を削減することは、日本全体の温室効果ガス削減目標を達成する上で避けて通れない最重要課題です。住宅を作るメーカーとして、住む人が快適でありながらエネルギーを無駄にしない家を提供することは、最大の社会的責任です。そのため木下工務店では、単に頑丈で美しい家を建てるだけでなく、「地球環境と家族の健康を両立させる住まい」を設計の基本方針に据えています。
具体的には、2050年のカーボンニュートラル実現を見据え、新築住宅の全棟において「低炭素化住宅」の基準を満たす取り組みを進めています。これは、国の基準を上回る高度な断熱材や気密性の高い窓を採用することで、冷暖房に頼らなくても夏は涼しく冬は暖かい室内環境を作り出し、消費するエネルギーを根本から減らすというものです。さらに、太陽光発電システムや蓄電池といった創エネルギー・蓄エネルギー設備を積極的に提案することで、家庭で使う電気を自給自足し、限りなく環境への負荷をゼロに近づける「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の普及を牽引しています。木下工務店の家づくりは、住まう人の快適さを高めることが、そのまま地球環境の保護につながる仕組みになっています。
参考情報：木下工務店 ニュースリリース（2024年1月 マリナ通り展示場オープン）
木下の森とは？
木下グループの環境保全活動を象徴する最大規模のプロジェクトが、マレーシアのボルネオ島で長年にわたって展開されている「木下の森」です。これは単に資金を寄付するだけではなく、現地の人々と共に汗を流して失われた熱帯雨林を蘇らせるという、非常に本格的で長期的な取り組みです。ここではそんな木下グループの壮大なプロジェクトの詳細について解説します。
ボルネオ島での熱帯雨林再生活動と規模
「木下の森」は、かつて急激な森林伐採によって失われてしまったマレーシア・ボルネオ島（サラワク州）の熱帯雨林を再生させるため、2007年にスタートした大規模な植林プロジェクトです。
ボルネオ島は日本の約2倍の面積を持ち「生命の宝庫」と呼ばれるほど多様な動植物が生息する場所ですが、木材の輸出や農地への転換などにより、深刻な環境破壊が進んでいました。木下グループは、住宅を作るために木材という資源の恩恵を受けている企業として、森を消費するだけでなく「森を育み、還す」活動が不可欠であると考え、この地での長期的な植林活動を決断しました。
2007年から10年間の第一期計画として始まったこの活動の規模は圧倒的です。かつて伐採が行われた二次林地域において、フタバガキ科の在来種（エンカバン・ジャントンやメランティなど）を中心に植樹を続けました。その結果、10年間で植林した面積は303ヘクタール（なんと東京ドーム約64個分に相当）に及び、計63,374本もの苗木が大地に根付きました。単に木を植えて終わりではなく、雑草刈りなどの定期的なメンテナンスを継続して行うことで、着実に緑の面積を広げています。現在では、かつての荒れ地がうっそうとした若い森へと成長を遂げており、地球の肺とも呼ばれる熱帯雨林の再生に多大な貢献を果たしています。
参考情報：木下グループ「木下の森」とは
国立公園昇格とオランウータン保護への想い
この「木下の森」プロジェクトが素晴らしいのは、企業による一過性のボランティア活動にとどまらず、現地の行政を動かし、永久的な自然保護区の制定へとつながった点にあります。そこには、絶滅の危機に瀕する野生動物たちへの強い想いが込められています。
熱帯雨林が減少することは、そこに住む多くの野生動物たちが生活の場と食料を奪われることを意味します。特に、一生のほとんどを木の上で過ごすオランウータンにとって、森の消失は文字通り死活問題です。木下グループは、「彼らが再び安心して住める環境を取り戻したい」という純粋かつ切実な願いを原動力として、地道な森づくりを継続してきました。
そのひたむきな活動は、活動開始から10年目を迎えた2017年3月に最高の形で実を結びました。サラワク州政府が指定した保護林内で植林を続けてきた「木下の森」の功績が高く評価され、マレーシア政府が認定する「アペン国立公園」へと昇格したのです。国立公園に指定されたことにより、この「木下の森」が存在するエリア内では、将来にわたって商業目的の伐採行為が永久に禁止されることになりました。企業主導の植林地が、国の法律によって永久に守られる保護区へと進化したことは、環境保全活動における極めて異例かつ大成功の事例であり、オランウータンをはじめとする多くの命を未来へつなぐ確固たる基盤となりました。
参考情報：木下グループ「植林活動を通して得られたその他の成果」
地域住民の生計向上やマングローブ植林への拡大
「木下の森」は、自然環境を回復させるだけでなく、その地域で暮らす人々の生活水準（生計）を向上させ、次世代を担う若者への環境教育の場としても大きな役割を果たしています。
自然保護と地域住民の生活は密接に結びついています。現地の住民の中には、生活のためにやむを得ず違法な伐採に関わってしまったり、天候に左右されやすい農業（コショウ栽培など）だけで不安定な収入に頼らざるを得ない人々がいました。持続可能な森づくりを行うには、現地の人々が森を守ることで経済的にも豊かになる仕組みを作ることが不可欠だったのです。
そこで木下グループは、地域の住民を定期的な植林や森のメンテナンス作業の担い手として雇用し、安定した労賃を支払う仕組みを整えました。さらに、植林する木の中には、将来的に住民の収入源となる有用樹種（ゴムノキ）や、果樹（ドリアン、スターフルーツなど）をあえて混植しています。これにより住民の収入が安定し、現在では「子供を大学に進学させることができた」という家庭も出てきています。また、2019年からは活動の幅をさらに広げ、沿岸部の生態系を守る「マングローブ森林再生プロジェクト」を新たにスタートさせました。日本の青年たちや現地の大学生を巻き込んだ青少年研修プログラムも実施しており、単なる環境保護を超えた「人と森が共生する持続可能な社会モデル」を現地で築き上げています。
木下グループが提供するZEH
環境問題に関心がある方にとって、ご自身のライフスタイルに直結する最も大きなテーマが「住まいの脱炭素化」、すなわちZEH（ゼッチ）でしょう。木下グループの木下工務店は、この分野で非常に高度な技術力を持っています。ここでは木下グループが提供するZEHの優れた特徴について詳しく解説いたします。
ZEHの基本概念と木下工務店の目標
ZEH（ゼッチ：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、家庭で消費するエネルギーを極限まで減らしつつ、自宅でエネルギーを創り出すことで、1年間に消費するエネルギーの収支を「実質ゼロ（またはマイナス）」にする最先端の住宅のことです。
日本政府は「第5次エネルギー基本計画」において、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指すという高い政策目標を掲げています。日本のエネルギー自給率の向上と、深刻化する地球温暖化に歯止めをかけるためには、国民生活の基盤である住宅そのものを「エネルギーを消費する箱」から「エネルギーを自給自足できる資産」へと変革しなければならないからです。
この国の大きな方針に対し、木下工務店は業界の先頭に立って積極的に取り組んでいます。単に「ZEH仕様の家も建てられます」という消極的な姿勢ではなく、木下工務店は自社の新築注文戸建住宅においてZEHを標準的な選択肢として強く推進していく明確な普及目標を定めています。住まう人に対しては光熱費の大幅な削減という経済的なメリットを提供し、社会に対しては温室効果ガス排出量の削減という環境価値を提供する。この二つを高い次元で両立させるために、木下工務店は創業以来培ってきた木造建築のノウハウに最新の環境技術を融合させ、「脱炭素住宅」のリーディングカンパニーとなるべく歩みを進めています。
ZEH基準を超える圧倒的な高断熱・高気密性能
ZEHを実現するための最も重要な土台となるのが、冷暖房のエネルギーを逃がさないための「断熱性能」と「気密性能」です。木下工務店の住宅は、単にZEHの最低基準をクリアするだけでなく、それを大きく上回る極めて高い基本性能を備えています。
どれだけ高性能なエアコンや太陽光パネルを設置しても、家の壁や窓から熱がスースーと逃げてしまっては全く意味がありません。魔法瓶のように家全体をすっぽりと包み込み、一度適温になった空気を外へ逃がさない構造こそが、究極の省エネに繋がります。
木下工務店では、この魔法瓶のような空間を作り出すために「発泡断熱システム」を採用しています。これは、液状の断熱材を壁や天井に吹き付け、その場で数十倍にモコモコと発泡させて隙間なく密着させる高度な工法です。この施工により、家の中の温度差（例えば暖かいリビングから冷たい廊下に出た時のヒートショック現象）を最小限に抑えることができます。さらに、熱が最も逃げやすい「窓」に関しても徹底的にこだわっています。室外側には耐久性に優れたアルミを、室内側には断熱性に優れた樹脂を用いた「ハイブリッド構造のサッシ」を採用し、ガラスとガラスの間には熱を伝えにくいアルゴンガスを封入した高性能なペアガラスやトリプルガラスを標準化しています。これに加え、発泡断熱材が持つ高い吸音効果により、屋外の騒音を遮断する「静音空間」をも実現しており、環境への優しさと毎日の暮らしの快適さを同時に達成しています。
太陽光発電と蓄電池による創エネ・蓄エネとレジリエンス
木下工務店の住宅は、徹底的にエネルギーの消費を減らした家（省エネ）に、「太陽光発電システム（創エネ）」と「蓄電池（蓄エネ）」を組み合わせることで、真の「エネルギー自給自足の家」へと進化します。
電気代の高騰が社会問題となる中、電力会社から電気を「買う」生活から、自宅で「創って使う」生活へのシフトは、家計を守る上で最強の防衛策となります。さらに重要なのは、これが単なるエコや節約にとどまらず、地震や台風などの自然災害が頻発する日本において、家族の命と生活を守るための「防災拠点（レジリエンス）」として機能するという点です。
木下工務店が提案するZEHでは、屋根の形状や日当たりを緻密に計算し、最も効率よく発電できる大容量の太陽光パネルを設置します。日中に太陽光で作られた電気は、まず家庭内の家電製品や空調に優先して使われ、余った電気は高性能なリチウムイオン蓄電池へとたっぷりと貯め込まれます。そして、太陽が沈んだ夜間や雨の日には、この蓄電池から電気を取り出して使うことで、電力会社から買う電気の量を極限までゼロに近づける仕組みです。万が一、大規模な災害が発生して地域一帯が長期間の停電に見舞われたとしても、木下工務店のZEHであれば、昼間は太陽光で発電し、夜間は蓄電池の電気で照明や冷蔵庫、スマートフォンの充電などを継続して行うことができます。「環境負荷を抑える家」は、いざという時に「家族の生活と命を守り抜く強靭な家」でもあるのです。
参考情報：木下工務店「かしわ沼南展示場オープン！」
その他、木下グループの環境に配慮した建物
木下グループの環境配慮は、完全なZEH住宅だけにとどまりません。コストや立地の関係でフルスペックのZEH化が難しい場合でも、ベースとなるすべての住宅において高い環境性能を約束しています。ここでは、全棟に適用されている低炭素化の取り組みと、気になる建築費用の目安について解説します。
新築住宅全棟における「低炭素化住宅」の標準化
木下工務店は、一部の特別なオプションを選んだお客様だけではなく、同社で家を建てるすべてのお客様に対して、高い環境性能を持つ「低炭素化住宅」を標準仕様として提供しています。
ZEHを達成するには大容量の太陽光パネルなどが必要になりますが、都心の狭小地などで屋根の面積が十分に確保できないケースもあります。しかし、だからといって環境配慮を諦めるべきではありません。木下グループは、2050年のカーボンニュートラル実現という大きな社会目標に対し、自社が供給するすべての住宅のベース性能を底上げすることで社会的責任を果たそうとしています。
その具体的な指標として、木下工務店の新築住宅は全棟において、従来の省エネ基準の家と比較して「一次エネルギー消費量削減率20%以上」という厳しい自社基準をクリアするよう設計されています。これは、国が定める「認定低炭素住宅」の要件を満たす水準であり、高断熱な外皮（壁や窓）と、高効率な給湯器やLED照明といった省エネ設備をパッケージ化することで実現しています。各地に展開されている「マリナ通り展示場」や「かしわ沼南展示場」などの最新モデルハウスに足を運べば、この優れた気密・断熱性がもたらす「家中どこにいても温度差がない心地よさ」や、外の騒音が全く気にならない静かな空間を実際に体感することができます。まずはベースとなる住宅性能を極限まで高め、そこに必要な分だけ創エネ設備を足していくという、理にかなったエコ住宅づくりを徹底しているのです。
環境配慮型住宅における補助金活用と中長期的なコストメリット
環境に配慮したZEHや低炭素化住宅を建てる際に、多くの方が一番気になるのが「一般的な住宅と比べて、どのくらい費用が高くなるのか？」という点でしょう。
結論から申し上げますと、ZEH化するためには初期費用（建築時のイニシャルコスト）はどうしても一般の住宅より高くなります。断熱材を分厚くし、高性能なサッシを採用し、太陽光パネルや蓄電池といった高価な設備を導入するためです。しかし、家づくりは「建てた時の費用」だけでなく「住み続けてから何十年も払い続ける費用（ランニングコスト）」を含めた「トータルコスト」で判断することが極めて重要です。
初期費用の増加分を軽減するために、国（経済産業省、環境省、国土交通省など）はZEHや長期優良住宅の建築に対して、毎年手厚い「補助金制度（数十万円〜百万円単位）」を用意しています。木下工務店のような実績あるメーカーであれば、これらの補助金を最大限に活用した資金計画を提案してくれます。また、住み始めてからは、毎月の高い電気代やガス代が大幅に削減される（あるいは売電によりプラスになる）ため、月々の光熱費の差額でローン返済の増加分を十分に吸収できるケースがほとんどです。さらに、住宅ローン減税の控除額が優遇されたり、火災保険・地震保険の割引が適用されたりするなど、ZEHだからこそ受けられる経済的恩恵は多岐にわたります。長い目でみれば、環境に良い家は、お財布にも圧倒的に優しい家になるのです。
ZEH化に伴う費用の目安・相場一覧表
最後に、国や住宅業界の一般的なデータに基づく、通常の住宅からZEH仕様へアップグレードする際に追加で必要となるおおよその費用相場を一覧表にまとめてみました。ZEHの購入を検討されている方は参考にして下さい。（※実際の費用は住宅の規模や採用するメーカーによって変動します）
| 設備・性能向上の項目 | 追加費用の目安（相場） | 導入による主なメリット |
| 断熱・気密性能の向上 （高性能断熱材、サッシ等） | 約 50万円 〜 100万円 | 冷暖房費の大幅削減、ヒートショック防止、防音効果 |
| 高効率設備の導入 （エコキュート、LED照明等） | 約 20万円 〜 50万円 | 日々の給湯・照明にかかる消費電力の削減 |
| 太陽光発電システム （容量 4kW〜5kW程度の場合） | 約 100万円 〜 150万円 | 自宅での電力創出、余剰電力の売電収入 |
| 蓄電池システム （容量 5kWh〜7kWh程度の場合） | 約 100万円 〜 150万円 | 夜間の電力自給、災害時・停電時の非常用電源 |
| ZEH化による追加費用 総額 | 約 270万円 〜 450万円 | ※ここから国や自治体の補助金が数十万〜百万円程度交付されるため、実質負担は減額されます。 |
ZEHについては、こちらの記事も参考にして下さい。
まとめ
いかがでしたでしょうか。りくりゅうペアへの力強い支援で知られる木下グループですが、その実態は住宅、医療福祉、エンターテインメントまでを手掛ける巨大な「総合生活企業」であり、同時に「木下の森」によるグローバルな自然保護や、木下工務店を通じたZEHの普及など、地球規模の環境問題に真剣に向き合っている企業であることがお分かりいただけたかと思います。木下グループの取り組みに今後も期待していきましょう。
