将来、ご実家の農地を相続する予定があるものの、「自分には農業の知識も時間もない」「どうやって管理すればいいのか分からない」と悩んでいませんか？そうしたお悩みを抱える方々に今まさに注目されている画期的な取り組みがあります。
本記事では、農業機械のトップランナーであるヤンマーが2025年に本格稼働させた「SAVE THE FARMS by YANMAR」という包括的な農地再生プロジェクトについて、専門用語をできるだけ省いてやさしく解説します。
ヤンマーの耕作放棄地再生プロジェクトとは？
画像出典：ヤンマー公式サイト
近年、農業の後継者不足などが原因で日本全国で耕作放棄地が増えていると言われています。典型的なケースが、親から農地を相続したけど農業ができないという方や、そもそも後継者がいないという農業従事者の方です。そんな悩みを抱える方々にいま注目されているのが、ヤンマーが2025年6月から本格稼働させた「SAVE THE FARMS by YANMAR」という包括的な農地再生プロジェクトです。まずは、農業機械のトップメーカーが自ら手掛けるこの画期的なソリューションの全体像を見てみましょう。
未来の農地を守る「SAVE THE FARMS by YANMAR」
ヤンマーが展開する「SAVE THE FARMS by YANMAR」は、最先端のテクノロジーを駆使して日本の農地を次世代へ引き継ぐための包括的なソリューションです。
農業分野において、労働力不足や環境負荷の増大が世界的にも極めて深刻な課題となっているためです。とくに国内では、農地の維持管理ができずに放置されてしまうケースが後を絶ちません。
そこでヤンマーホールディングス株式会社は、2025年6月よりこのプロジェクトを本格的に開始しました。最大の特徴は、「環境再生型農業」と「営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）」という2つの技術を掛け合わせている点です。もみ殻バイオ炭などを活用して土壌を改良しつつ、農地の上空に設置した太陽光パネルでクリーンな電力を生み出します。これにより、農業由来の温室効果ガスを削減しながら、持続可能な食料生産体制を構築することが可能になります。さらに、2025年10月に開催された「第15回 農業WEEK（J-AGRI）」でも本ソリューションが大々的に出展され、大きな反響を呼びました。2030年度には全国で1,000ヘクタールの展開を目指しており、将来的にはグローバルな視野での社会課題解決にも貢献していく計画が発表されています。
単なる農業用機械の販売にとどまらず、エネルギー変換技術と農業ノウハウを融合させることで、荒れゆく農地に新たな価値を吹き込み、未来の豊かな風景を守り抜く画期的なプロジェクトと言えます。
2つの選べる営農モデル（自社営農型・農家営農型）
「SAVE THE FARMS by YANMAR」では、農地を所有する方の状況やニーズに合わせて、「ヤンマー自社営農型モデル」と「農家営農型モデル」という2つのアプローチが用意されています。
農地所有者が自ら農業を続けたい場合と、すでに営農が困難で誰かに任せたい場合とでは、求められる支援の形が全く異なるからです。
まず「ヤンマー自社営農型モデル」は、ヤンマーグループ自身が農地所有者から土地を借り受け、環境再生型農業技術を用いて作物の栽培から販売までを一貫して行う仕組みです。これにより、所有者は農作業の負担から完全に解放されます。一方「農家営農型モデル」は、地域の農家が引き続き営農を行うモデルです。ヤンマーが農地所有者の費用負担なしで太陽光発電設備を設置し、発電した電力による収益の一部を「営農支援金」として農家に支払うことで、農家の経営を経済的にバックアップします。とくに、将来的に農地を相続するものの、自分では農業に携わる予定がない非農家の方にとっては、農地を手放すことなく適切に維持・管理してもらえる前者の自社営農型モデルが大きな救済策となります。
このように、自ら農地を管理できなくなった地権者だけでなく、資金繰りや労働力不足に悩む現役農家双方にとって、極めて柔軟かつ実効性の高い選択肢が提供されているのが本プロジェクトの大きな強みです。
参考リンク：ヤンマー公式サイト「未来の農地を守る SAVE THE FARMS by YANMAR」
ヤンマーの耕作放棄地再生プロジェクトの目的
なぜ、農業機械メーカーであるヤンマーが、自ら農地を借り上げてまでこの大規模なプロジェクトを立ち上げたのでしょうか？その背景には、長年日本の農業に寄り添ってきた企業だからこそ抱く、強い危機感と社会的使命があります。ここでは、本プロジェクトが生まれた経緯や、日本社会の抱える根深い課題を解決するための2つの大きな目的について、国のデータを交えながら詳しく解説していきます。
深刻化する農業の高齢化と後継者不足の解消
ヤンマーがこのプロジェクトを立ち上げた最大の目的の一つは、日本の農業を根底から揺るがしている「高齢化と後継者不足」という切実な課題を解決し、耕作放棄地の増加に歯止めをかけることです。
農林水産省の直近のデータからも明らかなように、農業従事者の平均年齢はすでに極めて高く、各種調査でも多くの農家が「後継者がいない」と回答するほど危機的な状況に陥っているためです。
上記の図表でも示した通り、日本の農地面積は宅地転用や荒廃農地（耕作放棄地）の発生によって年々減少し続けており、令和7年時点で約423万ヘクタールまで落ち込んでいます。一方で、客観的に見て作付けが不可能となった荒廃農地の面積は、東京都と神奈川県を合わせた面積に匹敵する約27万〜28万ヘクタールという高水準で推移しています。ヤンマーはこうした現状に対し、自らが主体となって農地を借り受ける「自社営農型」や、設備投資ゼロで収益を補助する「農家営農型」の仕組みを提供することで、肉体的・経済的な限界を迎えている農家の負担を劇的に減らそうとしています。
農家個人の努力や根性論に頼るのではなく、企業の資本と最新テクノロジーを投入することで、誰もが無理なく農業を維持・継承できる新しい枠組みを作ることこそが、ヤンマーの目指す未来の農業の姿なのです。
脱炭素社会への貢献と環境問題の解決
もう一つの重要な目的は、農業活動から排出される温室効果ガス（GHG）を削減し、地球規模の環境問題と脱炭素社会の実現に直接的に貢献することです。
実は、農業分野から排出される温室効果ガスは世界全体の排出量の約11%を占めており、持続可能な食料生産に向けては「環境負荷フリー」な農法の確立が急務とされているからです。
具体的な取り組みとして、ヤンマーエネルギーシステム株式会社が開発した装置で作られる「もみ殻バイオ炭」を農地にすき込み、土壌改良と同時に炭素を地中に固定（カーボンクレジットの創出）する環境再生型農業を推進しています。さらに、水田ではメタンガスの発生を抑えるために「中干し延長」という農法を取り入れつつ、農地の上空に太陽光発電を設置するソーラーシェアリングによって生み出された再生可能エネルギー（グリーン電力）を活用しています。この電力は、蓄電池や電動の農業機械を動かすために使われ、将来的には災害時などに地域住民へ電力を供給することで、エネルギーの地産地消や地域の防災力（レジリエンス）強化にも役立てられる計画です。
単に作物を育てるだけでなく、食料生産のプロセスそのものをクリーンなエネルギーサイクルに組み込むことで、地球環境と地域社会の双方を持続可能にするという、極めて野心的なESG（環境・社会・ガバナンス）投資の一環となっています。
参考リンク：ヤンマー公式ニュースリリース 食料生産とエネルギー変換の技術で未来の農地を守る「SAVE THE FARMS by YANMAR」の取り組みを開始
ヤンマーの耕作放棄地再生プロジェクトの具体例
「SAVE THE FARMS by YANMAR」は、決して机上の空論ではなく、すでに日本の各地域で実証実験や本格稼働がスタートしています。実際にどのような場所で、どれくらいの規模感をもって行われているのでしょうか？ここでは、2025年6月の開始当初から第一弾として選ばれた、滋賀県と岡山県における2つの代表的なモデルケースをピックアップし、その取り組み内容を詳しく見ていきましょう。
滋賀県栗東市における自社営農と農福連携の取り組み
滋賀県栗東市（りっとうし）の拠点では、ヤンマーが自ら農場を運営し、環境技術の検証と並行して「農福連携」を通じた社会貢献に挑戦する非常に先進的なモデルが展開されています。
デジタルツインなどの最新技術を用いた栽培データの収集・最適化を行うためには、ヤンマー自身が主体となって比較検証を行う「実証の場」が不可欠であると同時に、多様な人材の活躍の場を創出することが重視されたからです。
栗東市のプロジェクトでは、約4,200平方メートル（約4.2反）の広大な水田の一画に、ソーラーシェアリングの専門企業である株式会社スマートブルーが建設を受注した営農型太陽光発電設備が設置されています。ここでは単なる農業の実証にとどまらず、特例子会社である「ヤンマーシンビオシス株式会社」と連携し、障がいのある方々が農業の現場で活躍できる機会の拡大や、メンタルヘルスの回復を支援する「農福連携」が積極的に進められています。IoT技術を活用した水管理の自動化や、もみ殻バイオ炭による土壌改良など、データに基づく環境再生型農業の手法を確立するための拠点として機能しています。
地域の耕作放棄地を再生するだけでなく、最新技術の社会実装と障がい者の雇用創出という複数の社会課題を同時に解決に導く、ヤンマー独自の自社営農型モデルの理想的な成功例として大きな注目を集めています。
岡山県岡山市における持続可能な協同モデル
一方、岡山県岡山市の拠点においては、地元の現役農家とヤンマーが強力なタッグを組み、持続可能なコミュニティ営農の手法を確立するための協同モデルが展開されています。
地域の農家が抱える経済的・体力的な負担を軽減し、彼らが安心して農業を継続できる実践的な仕組みを提供することが、日本の農業全体の底上げに直結するからです。
岡山市の農場では、ヤンマーが農地所有者の費用負担なしで太陽光パネルなどの発電設備を導入し、そこから得られる売電収益等を利用して農家に「営農支援金」を還元する仕組みが採用されています。同時に、バイオスティミュラント（微生物の働きを活用した植物活性資材）を用いた環境負荷の低い農法が実践されており、地域の生産者は経済的な恩恵を受けながら最新の環境再生型農業を学ぶことができます。ヤンマーはこうした地域の課題に寄り添った農家営農型モデルを全国の自治体や農業関係者へ順次提案していく予定であり、2030年度までには全国で総耕作面積1,000ヘクタールという広大な農地での展開を具体的な目標として掲げています。
企業が一方的に農業をコントロールするのではなく、地元で長年培われてきた農家の勘や経験を尊重しながら、テクノロジーと資金力でその活動を持続可能なものへとアップデートしていく、地域密着型の心強いプロジェクトと言えます。
ヤンマーの耕作放棄地再生プロジェクトの利用者の声
いくら大企業が主導する立派なプロジェクトであっても、「現場の農家や専門家は本当に納得しているの？」と疑問に思うかもしれませんね。ここでは、ヤンマーの公式メディア（Y media）のインタビューやイベントレポートなどを通じて発信された、実際にプロジェクトへ参画した現役農家の方の赤裸々な本音や、有識者からのリアルな評価・期待の声をたっぷりとご紹介します。
実際に導入を決めた現役農家・佐藤さんのリアルな声
現場で長年コメ作りに携わってきた農家の方からは、切実な現状に対する打開策として、ヤンマーの取り組みに共感し期待を寄せるリアルな声が届いています。
農業の最前線にいる生産者こそ、高齢化や収益の低下といった構造的な限界を誰よりもシビアに肌で感じ、将来に強い危機感を抱いているためです。
ヤンマーの公式メディア（Y media）の2025年9月のインタビューに応じた農家のAさんは、導入に至った経緯について「最初は本当にうまくいくか分からなかったが、ヤンマーさんが粘り強く説得し、実際の現場も見せてくれた。やり方によっては手間はかからないと思い、まずはトライして自分なりに結論を出そうと決めた」と語っています。また、Aさんは農業の厳しい現実について「現役の農家はみんな年をとり、農作業が本当にきつくなってきている。あとは、やはり『お金』の問題。農業の収入が少ないから後継者がおらず、特に水田農家は厳しい。解決すべき課題がある以上は、自分の子どもに『継いでほしい』とはなかなか言えない」と、農家の偽らざる胸の内を赤裸々に明かしています。
こうした先の見えない状況において、初期費用ゼロで太陽光発電を導入し、安定した営農支援金が得られるこの仕組みは、農業を継続するための強力なモチベーションとなっています。「綺麗事だけではないお金と労力」という現実問題に対し、ヤンマーがリスクを背負って共に歩む姿勢が、農家の心を動かしていることがよく分かります。
出典：Y media
プロジェクト発表会での有識者や著名人の期待の声
プロジェクトの立ち上げに際しては、農業の未来を憂う有識者や著名人からも、ヤンマーの画期的なアプローチに対して熱を帯びた評価と期待の声が多数寄せられました。
一企業が単なる社会貢献（CSR）の枠を超え、自らが事業主体となって農業と再生可能エネルギーの融合という難題に本格的に切り込む姿勢が、社会的に高く評価されているためです。
2025年6月に行われた「SAVE THE FARMS by YANMAR」のプロジェクト発表会には、日頃から農業支援に熱心に取り組む国分太一氏が登壇しました。国分氏は、「太陽光パネルの下で農作物が育つなんて思っていなかったが、隙間を作ればできるという柔軟な発想が未来を変えると感じた。消費者が農業に触れ合うことで意識も変わるはず」と、ソーラーシェアリングの可能性に驚きと期待の声を上げています。また、大学発ベンチャーとして自らも15ヘクタールの農地を管理する専門家の馬上氏は、「化石燃料に頼らず、自ら電気を生み出せる農業こそが本当の自給自足。ヤンマーが自ら農業の担い手として前に出ることで、地域や農家に『信頼と継続性』が生まれる」と、大企業がリスクを取って実証モデルを牽引することの歴史的な意義を強く主張しました。
長年日本の食を支えてきたヤンマーという信頼あるブランドが、環境再生と農業支援の両輪を回し始めたことに対して、各界のキーパーソンたちが大きな希望を抱いています。これは、将来農地を託される方にとっても非常に心強い事実と言えるでしょう。
出典：農業協同組合新聞
ヤンマーの耕作放棄地再生プロジェクトがおすすめな人は？
ここまで、ヤンマーの「SAVE THE FARMS by YANMAR」の全貌を解説してきました。では、具体的にどのような状況にある人にとって、このプロジェクトが最適な解決策となるのでしょうか？ここでは、将来農地を相続する予定の方や、現在農業を営んでいる方の視点から、本プロジェクトが圧倒的におすすめな人の特徴と、導入にかかる気になる費用の目安について解説します。
農地を相続する予定だが自身では営農が難しい方
冒頭でも触れたように、将来ご実家の農地を相続する予定があるものの、「農地から離れて別の仕事をしており、自分では農業を継ぐことができない」とお悩みの方にこそ、本プロジェクトは強くおすすめできます。
何も対策をせずに農地を放置してしまうと、雑草の繁茂や害虫の発生で近隣トラブルを招くだけでなく、「耕作放棄地」として認定されれば固定資産税の優遇措置が外れ、税負担が跳ね上がってしまうという大きなリスクがあるためです。
ヤンマーが提供する「自社営農型モデル」を利用すれば、農地の所有者は自ら農機具を買ったり泥だらけになって草刈りをしたりする必要は一切ありません。ヤンマーグループが責任を持ってその土地を借り受け、最新の環境再生型農業によって農地を美しく維持・管理してくれます。さらに、上空には太陽光パネルが設置され、そこで生み出されたクリーンな電力が地域社会に貢献することになります。先祖代々受け継いできた大切な土地を荒れ果てさせることなく、日本の食料生産と環境保護のために有効活用してもらえるというのは、精神的な負担を大きく軽減してくれます。
自分自身では営農する時間やノウハウがなくても、信頼できる大手企業に実務を委託することで、先代に対する申し訳なさや将来の税金への不安を一気に解消できるため、農地相続における理想的な選択肢となります。
ヤンマー公式ニュースリリース（2025年6月11日発表）や関連報道に基づくと、土地所有者の負担について以下の通り説明されています。
| 項目 | 費用（農地所有者の負担） | 備考 |
| 農地所有者の投資負担 | 0円 | ヤンマーが太陽光発電設備や農業機械などを用意するため所有者の負担なし |
| 農地所有者の運営負担 | 0円 | ヤンマーが営農から作物の販売、設備の維持管理まで行うため所有者の負担なし |
| 収益 | 賃貸料 | 農地の貸与によって長期的に安定した賃借料を得られる |
安定した収益を得ながら農業を継続・発展させたい現役農家
もう一つ、現在ご自身やご家族が農業を営んでおり、将来に向けて「もっと経営を安定させたい」「環境に配慮した新しい農業に挑戦したい」と考えている現役農家の方にも、このプロジェクトは非常におすすめです。
農作物の販売収入だけに依存する従来の経営スタイルでは、天候不良や資材価格の高騰による収入減少のリスクが高く、次世代に農業を継がせるための経済的な基盤が脆弱になりがちだからです。
ヤンマーの「農家営農型モデル」を導入すれば、農家自身の費用負担ゼロで所有する農地に太陽光発電設備を設置してもらうことが可能です。通常のソーラーシェアリングでは、初期費用として数千万単位の莫大な借金を背負うリスクがありますが、本プロジェクトではヤンマーが資産を保有するためその心配がありません。農家は従来通りパネルの下で農作業（もみ殻バイオ炭などを活用した環境負荷低減型農業）を続けながら、ヤンマーが売電で得た収益の中から「営農支援金」を継続的に受け取ることができます。この安定した副収入があることで、最新の農機を導入するための資金繰りや、お子さんに「胸を張って農業を継いでほしい」と言えるだけの経営基盤を確立することができます。
リスクを最小限に抑えながら、再生可能エネルギーによる定期的なインカムゲイン（収益）と、持続可能な次世代型農業のノウハウの両方を手に入れられるため、地域の農業を牽引していく意欲的な生産者に最適です。
【ヤンマー「農家営農型モデル」における費用の目安】
| 項目 | 費用（農地所有者・農家の負担） | 備考 |
| 太陽光発電設備の初期費用 | 0円 | ヤンマーが設備を設置・所有するため農家の負担なし |
| 設備の維持管理・メンテ費 | 0円 | ヤンマーが責任を持って長期的に実施・管理 |
| 営農支援金（収益の受取） | プラス（受け取り） | 発電収益の一部がヤンマーから農家へ支払われる |
※「自社営農型モデル」で土地を貸し出す非農家の場合も、設備の初期費用や農地の維持管理費はかからず、地代を受け取ることが可能です。（条件等は農地の立地や面積等により異なります）
まとめ
将来の農地相続と後継者不足に悩む方にとって、ヤンマーの「SAVE THE FARMS by YANMAR」は、先祖の大切な土地を守りながら環境問題の解決にも貢献できる画期的なプロジェクトです。初期費用や農作業の負担を気にすることなく、大手メーカーの安心感とともに農地を未来へつなぐことができます。「自分には農業は無理だ」と諦めてしまう前に、実家の農地が条件に合うかどうか、ぜひ一度ヤンマーの窓口へ相談してみて下さい。
ソーラーシェアリングについては、こちらの記事も参考にして下さい。
